1-エネルギー管理士 国家資格:(一財)省エネルギーセンター
2-エネルギー管理企画推進者・エネルギー管理員:(一財)省エネルギーセンター
https://www.eccj.or.jp/mgr1/guide_lctr/index.html
3-(一財)省エネルギーセンター センター認定資格:
①資格認定制度 ②エネルギー診断プロフェッショナル認定制度 ③エネルギー診断プロフェッショナル(ビル実践) ④省エネ・脱炭素エキスパート検定(家庭分野)(ビル分野) ⑤ビル省エネ診断技術者 ⑥ISO50001 審査員評価登録 (CEMSER)
https://www.eccj.or.jp/index_cert.html
4-エコチューニング技術者資格認定制度:(公社)全国ビルメンテナンス協会 エコチューニング推進センター
https://eco-tuning.j-bma.or.jp/
5-CxPE(Commissioning Professional Engineer)登録技術者・CxTE(Commissioning Technical Engineer)登録技術者:NPO法人建築設備コミッショニング協会
コミッショニングとは、建築設備の実際の性能を確認し、本来の性能を実現するために行うプロセスです。建築設備にもプロによる性能検証と最適調整により、大きな省エネルギー、省コスト、設備の長寿命化が期待されます。
http://www.bsca.or.jp/qualification/
6-CASBEE評価員登録制度:(一財)住宅・建築SDGs推進センター(IBECs)/旧名称(一財)建築環境・省エネルギー機構(IBEC)
CASBEE(キャスビー)は、建築物や街区、都市などに係わる環境性能を様々な視点から総合的に評価するためのツールであり、現在、国内の建設事業者や設計事務所、建物所有者、不動産投資機関などにおいて広く活用されています。また一部の地方公共団体では届出制度としての活用が進んでいます。
https://www.ibec.or.jp/CASBEE/CASBEE_AP/assessor.htm
7-認定ファシリティマネジャー(CFMJ):(公社)日本ファシリティマネジメント協会
企業・団体などの組織体の全施設及び環境(ファシリティ)を経営的視点から総合的に企画・管理・活用する経営管理活動(ファシリティマネジメント、以下FMという。)に関わる新たな専門家を育成、普及することにより、快適かつ機能的なファシリティを継続的に供給し、企業理念の具現化及び経営目標を達成し、かつ健全な社会資本の形成に貢献することを目的として、平成9年度から新たに「認定ファシリティマネジャー(CFMJ)」資格制度がスタートしました。
http://jfma.or.jp/qualification/index.html
8-(公社)日本建築士会連合会:建築士・建築設備士 省エネルギー・環境関連情報
改正建築物省エネ法で説明義務制度があり、設計に際し、建築士から建築主に書面で省エネ基準への適否等の説明を行うことが必要です。
https://www.kenchikushikai.or.jp/news-data/energy_saving/menu.html
9-建築士・建築設備士 資格試験:(公財)建築技術教育普及センター
①一級建築士試験②二級建築士試験③木造建築士試験④建築設備士試験⑤インテリアプランナー
https://www.jaeic.or.jp/smph/index.html
10-(公社)ロングライフビル推進協会(BELCA)
BELCA資格者(建築・設備総合管理士(ビルライフサイクルマネジャー)、建築仕上診断技術者、建築設備診断技術者)は、ロングライフ化に関する諸問題、建築物の維持管理や診断等について、日頃お悩みの皆様をサポートする役割をはたします。
http://www.belca.or.jp/syutokuosusume28.htm
11-うちエコ診断資格(「うちエコ診断士」及び「うちエコ相談員」):(一社)地球温暖化防止全国ネット
https://www.uchieco-shindan.jp/shindan/
12-(公社)日本技術士会
13-ビルエネルギーマネージャー資格認定制度:(一社)日本ビルエネルギー総合管理技術協会
http://www.bema.or.jp/bem01.html
14-環境省:「脱炭素アドバイザー資格制度認定事業」
脱炭素アドバイザー資格制度認定ガイドラインを2023年3月31日公表しました。
https://www.env.go.jp/page_00362.html
15-環境省:「脱炭素アドバイザー資格の認定制度」の特設ページを開設(令和5年9月26日更新)
https://policies.env.go.jp/policy/decarbonization_advisor/
16-環境省:環境カウンセラー
市民・事業活動において環境保全に関する豊富な経験や専門的知識を有し、その経験や知見に基づき、市民・NGO・事業者などの行う環境保全活動に対し助言など(=環境カウンセリング)を行う人材として、登録されている方々です。平成8年に環境庁告示に基づき創設されました。
https://edu.env.go.jp/counsel/
17-厚生労働省:技能検定制度ポータルサイト:
18-(一社)日本ボイラ協会:ボイラー技士・ボイラー溶接士等の免許・資格
https://www.jbanet.or.jp/license/boiler-license/
19-NPO法人日本健康住宅協会:健康住宅アドバイザー
http://www.kjknpo.com/html_j/jinzai/hmqa.htm
20-(一社)日本産業協会:消費生活アドバイザー
消費生活相談員資格試験の登録試験機関となり、消費生活相談員資格試験も兼ねて消費生活アドバイザー資格試験を実施、消費生活アドバイザー資格試験合格者は、消費生活相談員資格(国家資格)も取得することができます。
21-(公社)空気調和・衛生工学会:空調設備士(空気調和・衛生工学会設備士)
https://www.shasej.org/setsubishiweb/setubishi.html
22-(公社)日本冷凍空調学会:資格・空調技士・冷凍技士
①冷凍空調技士・食品冷凍技士(学会資格)、②高圧ガス製造保安責任者(国家資格)
https://www.jsrae.or.jp/site/certificate/
23-国土交通省:公共工事に関する調査及び設計等の品質確保に資する技術者資格
民間団体等が運営する一定水準の技術力等を有する資格について、国や地方公共団体の業務に活用できるよう、国土交通省が「国土交通省登録資格」として登録する制度、全389の資格を登録(2025年2月現在)
https://www.mlit.go.jp/tec/tec_tk_000098.html
24-東京商工会議所:eco検定
https://kentei.tokyo-cci.or.jp/eco/
25-(公社)日本技術士会:技術士