―――――目次―――――
21.設備機器の省エネ・脱炭素対策の情報源
1-電機・電器・電気・電子設備系
2-電池・蓄電池・水素
3-機械・システム設備系
4-燃焼設備系
5-設備技術全体・積算・その他
――――――――――――
下記の各協会・工業会・協議会サイトに所属会員サイトへのリンクが組み込まれていますので、会員サイトから設備機器の情報が得られます。
メーカー４０００社以上のサイトにリンクしています。
なお、各協会・協議会サイトそのものに設備機器のシステムが解説されていることもあります。
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
1-電機・電器・電気・電子設備系
1-1-(一社)日本エレクトロヒートセンター
1-2-(一社)日本電機工業会（JEMA）
1-3-(一社)日本照明工業会
1-4-(一財)家電製品協会
1-5-(一社)遠赤外線協会：2022年06月21日に 清算
1-6-(一社)電子情報技術産業協会
https://www.jeita.or.jp/japanese/
1-7-(一社)日本電気計測器工業会(JEMIMA)
1-8-(一社)日本電気制御機器工業会(NECA)
1-9-日本電機工業会（JEMA）：コンテンツ「インバータ」
https://www.jema-net.or.jp/Japanese/pis/inverter.html
1-10-日本電機工業会（JEMA）：コンテンツ「サーボシステム」
https://www.jema-net.or.jp/Japanese/pis/servo.html
1-11-東京電力ホールディングス(株)：公式Youtubeチャンネル／映像解説「電気の原理」
https://www.youtube.com/playlist?list=PLqDUF2hCxwuBuZf1kxmFRpjJq3HTNeX2I
1-12- (独)製品評価技術基盤機構（NITE）：「スマート保安技術カタログ（電気保安）」
https://www.nite.go.jp/gcet/tso/smart_hoan_catalog.pdf
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
2-電池・蓄電池・水素
2-1-(一社)電池工業会
2-2-(一社)燃料電池普及促進協会
2-3-(一社)電池サプライチェーン協議会
2-4-(一社)電動車両電力供給システム協議会（EVPOSSA）：
EVなど電動車両への「普通充電」に関する業界団体として設立しました。普通充電は電動車両への日常的な充電方法として今後ますます重要な役割を果たします。私たちは普通充電のあり方や課題およびV2H・新技術対応などについて、広く議論・標準化検討を行い、安心・安全な充電インフラの普及に貢献してまいります。
2-5-蓄電池産業戦略検討官民協議会（経済産業省）
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/joho/conference/battery_strategy.html
2-6-関西蓄電池人材育成等コンソーシアム設立（近畿経済産業局令和4年8月31日）
https://www.kansai.meti.go.jp/3jisedai/battery/consortium.html
2-7-CHAdeMO協議会（EV急速充電規格）
2-8-CHAdeMO協議会：「船舶向けゼロエミチャージャー普及推進協議会」設立のお知らせ（2023年7月18日）
CHAdeMO協議会は，(株)e5ラボ，Marindows(株)，(株)e-Mobility Power，(一財)日本船舶技術研究協会，三菱造船(株)，(株)日本政策投資銀行とともに，業界標準の汎用船陸給電ステーション普及を目的とした「船舶向けゼロエミチャージャー普及推進協議会」を設立しました。
https://www.chademo.com/ja/9554
2-9-技術研究組合FC-Cubic：
産業界の燃料電池システム開発を支える共通基盤的な研究の推進を目的とした2010年設立の技術研究組合です。2020年より新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進する事業「PEFC評価解析プラットフォーム」の受託研究機関です。
2-10-(一社)燃料電池開発情報センター
2-11-燃料電池実用化推進協議会（FCCJ）
2-12-技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター
2-13-有機系太陽電池技術研究組合
2-14-(一社)電動車両用電力供給システム協議会：
当協議会はEVなど電動車両への「普通充電」に関する業界団体として、2012年4月設立し、普通充電は電動車両への日常的な充電方法として今後ますます重要な役割を果たします。
2-15-電動車活用推進コンソーシアム事務局：東京電力ホールディングス(株)EV推進室内
https://www.tepco.co.jp/about/esg/environment/ev/index-j.html
2-16-(一社)水素供給利用技術協会（HySUT）
2-17-技術研究組合CO₂フリー水素サプライチェーン推進機構（HySTRA）：
褐炭を有効利用した水素製造、輸送・貯蔵、利用からなるCO2フリー水素サプライチェーンの構築を行い、2030年頃の商用化を目指した、技術確立と実証に取り組む企業団体。
2-18-水素エネルギーナビ：
本ホームページは、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「水素利用技術研究開発事業」において作成され、現在、燃料電池実用化推進協議会（FCCJ）の活動の一環として(株)テクノバが運営しています。
2-19-(一社)触媒学会：触媒研究機関（主として大学、官公庁の研究室へのリンク集）
2-20-(一社)触媒学会：関連学会・協会・団体（触媒学会に関連のある他学会、協会、団体へのリンク集）
2-21-(一社)触媒学会：団体会員（民間企業等）のウェブサイトへのリンク集）
https://catsj.jp/corporate-member
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
3-機械・システム設備系
3-1-(一財)コージェネレーション・エネルギー高度利用センター（コージェネ財団）
3-2-(一財)ヒートポンプ・蓄熱センター
3-3-(一社)日本産業機械工業会
主に企業の工場等で使用される「産業用機械」を生産する企業を会員として組織されています。工業会の取扱機種は、ボイラ・原動機、鉱山機械、化学機械、環境装置、タンク、プラスチック機械、風水力機械、運搬機械、動力伝導装置、製鉄機械、業務用洗濯機、エンジニアリング業務であり、多業種の連合会的要素を併せ持っています。(1)TOP＞最下行に「取扱機種」コンテンツがあります。「取扱機種」コンテンツの機器解説：①ボイラ・原動機、②鉱山機械、③化学機械、④環境装置、⑤タンク、⑥プラスチック機械、⑦風水力機械、⑧運搬機械、⑨動力伝導装置、⑩製鉄機械、⑪業務用洗濯機、⑫エンジニアリング 2.TOP＞工業会の紹介＞会員一覧で会員URLにリンクしています。
3-4-(一社)日本冷凍空調工業会
3-5-(一社)日本建設機械工業会
http://www.cema.or.jp/general/index.html
3-6-(一社)日本工作機械工業会
3-7-(一社)日本工作機械工業会：YouTubeチャンネル「JIMTOF INSIGHTS 」を開設(令和6年６月２５日)
3-8-(一社)日本鍛圧機械工業会
3-9-(一財)素形材センター（日本ダイカストマシン工業会）
https://www.sokeizai.or.jp/japanese/diecast/index.htm
3-10-(一社)日本鋳造協会
3-11-(一社)日本金属熱処理工業会
3-12-(一社)日本工業炉協会
3-13-(一社)日本バルブ工業会
3-14-(一社)日本印刷産業機械工業会
3-15-(一社)日本自動車部品工業会
3-16-(一社)日本消火装置工業会
3-17-(一社)日本食品機械工業会
3-18-(一社)日本厨房工業会
3-19-(一社)日本自動販売システム機械工業会
3-20-(一社)全国清涼飲料連合会
3-21-(一社)日本舶用工業会
3-22-(一財)日本造水促進センター：
コンテンツ「廃水再生利用」「水利用の合理化」「淡水化」が記載されています。
3-23-地方共同法人 日本下水道事業団：
コンテンツ「各基礎・固有・技術開発のご紹介」が記載されています。
https://www.jswa.go.jp/g/gi.html
3-24-環境省：自然冷媒普及促進サイト
https://www.env.go.jp/earth/ozone/cn_naturalrefrigerant/
3-25-(一財)ヒートポンプ・蓄熱センター：「新築集合住宅におけるヒートポンプ給湯機普及促進策に関する調査報告」（2024年11月）
https://www.hptcj.or.jp/Portals/0/data0/press_topics/2024NewsRelease/202411061%20NewsRelease.pdf
3-26-電気事業連合会：YouTube番組「チャンネルThink」の「ヒートポンプ篇」全5回の動画公開（2025年2月）
https://www.fepc.or.jp/pr/news/sonota/1261524_1511.html
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
4-燃焼設備系
4-1-(一社)日本ガス協会
4-2-(一社)日本ガス石油機器工業会
4-3-日本暖房機器工業会
4-4-(一社)日本陸用内燃機関協会
4-5-(一社)日本内燃力発電設備協会：
設置者に対する防災用自家発電設備の機能維持を図るための働きかけ実施
4-6-(一財)日本ガス機器検査協会
4-7-(一財)カーボンニュートラル燃料技術センター（旧：(一財)石油エネルギー技術センター ）
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
5-設備技術全体・積算・その他
5-1-国立研究開発法人 国立環境研究所 環境展望台：
コンテンツ「環境技術解説」を記載しています。１．再生可能エネルギー①風力発電②バイオマス発電③太陽光発電④燃料電池、２．未利用エネルギー①バイオマス利用技術②バイオエタノール③バイオディーゼル④生分解性プラスチック⑤バイオ燃料、３．省エネ技術・エネルギー有効利用技術①コージェネレーション②コンバインドサイクル発電③ヒートポンプ④省エネ製品⑤ESCO⑥高効率照明⑦電力貯蔵技術⑧グリーンIT/IoT⑨蓄電池、４．エコビルディング①省エネビル②ビルエネルギーマネジメントシステム(BEMS)③HEMS（ホームエネルギーマネジメントシステム）、５．ヒートアイランド対策技術①屋上緑化・壁面緑化、６．エコモビリティ、７．炭素隔離・固定化、８．監視・予測技術、９．オゾン層保護対策技術、１０．ごみ・リサイクル、１１．廃棄物処理、１２．有害物質対策技術 等
https://tenbou.nies.go.jp/science/description/
5-2-SII(一社)環境共創イニシアチブ：
令和5年度補正予算 省エネルギー投資促進支援事業 > 『(Ⅲ)設備単位型』補助対象設備一覧
『(Ⅲ)設備単位型』の補助対象設備を検索できます。＜ユーティリティ設備＞高効率空調、産業ヒートポンプ、業務用給湯器、高性能ボイラ、高効率コージェネレーション、変圧器、冷凍冷蔵設備、産業用モータ、制御機能付きLED照明器具 ＜生産設備＞工作機械、プラスチック加工機械、プレス機械、印刷機械、ダイカストマシン
https://sii.or.jp/setsubi05r/search/
5-3-SII(一社)環境共創イニシアチブ：
「令和5年度補正予算 省エネルギー投資促進・需要構造転換支援事業 」の先進設備・システムの補助対象設備一覧（令和6年9月13日時点）
補助対象設備として採択された先進設備・システムを検索できます。
https://sii.or.jp/koujou05r/system/search
5-4-環境省：環境省LD-Tech認証制度：
現在商品化済みで我が国の脱炭素化を促進する設備・機器等のうち、CO2 削減に最大の効果をもたらす製品を環境省 LD-Tech 認証製品。2023年度環境省LD-Techリスト・水準表・認証製品一覧（更新日：2024年6月）
https://www.env.go.jp/earth/post_93_00001.html
5-5-内閣府：エネルギー分野における技術体系の整理について（平成26年1月29日）
エネルギー戦略協議会（第1回（平成25年11月18日）～第17回（平成29年3月22日））の事務局作成
https://www8.cao.go.jp/cstp/tyousakai/juyoukadai/energy/3kai/siryo1bessi1.pdf
5-6-国土交通省：｢新技術情報提供システム｣NETIS
国土交通省が運用している新技術に係る情報を共有及び提供するためのデータベースです。検索語「省エネ」「脱炭素」なども可能です。
https://www.netis.mlit.go.jp/netis/
5-7-新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)：
「脱炭素社会実現に向けた省エネルギー技術の研究開発・社会実装促進プログラム」 年度ごとの採択テーマの概要を掲載
https://www.nedo.go.jp/activities/ZZJP_100197.html
5-8-(公財)日本下水道新技術機構
5-9-国土交通省：上下水道DX 技術カタログ
https://www.mlit.go.jp/mizukokudo/watersupply_sewerage/jyouge_dx/index.html
5-10-日刊工業新聞社：「工場マガジンラック」
刊行する5雑誌「プレス技術」「機械設計」「型技術」「工場管理」「機械技術」の厳選記事を公開
5-11-(一財)建設物価調査会
https://www.kensetu-bukka.or.jp/
5-12-(一財)経済調査会
価格調査（積算資料）を主要な業務とする一般財団法人として、経済の調査研究、物価・工事費等の調査を行い、適正な成果や公正な情報を広く一般に提供して、社会経済の発展に貢献します。