―――――目次―――――
23.新エネルギー設備の省エネ・脱炭素対策の情報源
1-新エネルギー設備全体
2-太陽光
3-風力
4-水力
5-地熱・地中熱
6-バイオマス
7-水素
8-再生可能エネルギー・CCS・その他
9-蓄電池
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下記の各協会・工業会・協議会サイトに所属会員サイトへのリンクが組み込まれていますので、会員サイトから設備機器の情報が得られます。
メーカー１０００社以上のサイトにリンクしています。
なお、各協会・協議会サイトそのものに設備機器のシステムが解説されていることもあります。
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1-新エネルギー設備全体
1-1-資源エネルギー庁：サイト「なっとく！再生可能エネルギー」
コンテンツ：①FIT・FIP制度②再生可能エネルギーとは③洋上風力発電関連制度 ④どうする？ソーラー ⑤なるほど！グリッド ⑥再生可能エネルギー事業支援ガイドブック ⑦再エネキッズシティ ⑧エネ施設を見学しよう！(次世代エネルギーパーク) ⑨各種支援制度 ⑩パンフ・資料 ⑪動画でわかる！ ⑫地域社会における持続的な再エネ導入に関する情報連絡会 ⑬再生可能エネルギー事業の不適切案件に関する情報提供
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/index.html
1-2-(一社)新エネルギー財団
1-3-国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)：サイトマップ＞事業紹介＞エネルギー環境技術に以下のコンテンツ
①燃料電池・水素、②燃料アンモニア、③太陽光発電、④風力発電、⑤バイオマス燃料開発、⑥地熱発電・再生可能エネルギー熱利用、⑦電力ネットワーク、⑧カーボンリサイクル、⑨次世代火力発電、⑩資源循環 3R
を記載
https://www.nedo.go.jp/sitemap.html
1-4-環境省ポータルサイト「再エネスタート」
個人・自治体・企業の再生可能エネルギーの導入をサポートするサイトです。
https://ondankataisaku.env.go.jp/re-start/
1-5-国立研究開発法人 国立環境研究所 環境展望台
国立研究開発法人 国立環境研究所が運営・管理している環境情報がわかるWebサイトです。
1-6-近畿経済産業局：「近畿FIT･FIP通信」
固定価格買取制度（FIT制度）及びFIP（Feed-in Premium)制度に関連した情報のうち、有益と思われる情報をメールするサービスです。
https://www.kansai.meti.go.jp/3-9enetai/energypolicy/tsushin/tsushin.html
1-7-地球環境戦略研究機関(IGES)：
「これからの事業存続のために知っておきたい再生可能エネルギー活用のためのキーワード (Ver.4)」（2024年3月）
https://www.iges.or.jp/jp/pub/re-keywords-v4/ja
1-8-資源エネルギー庁：再エネガイドブックWeb版
再生可能エネルギーの導入に取り組む事業者や自治体のみなさまに、国や地方自治体の支援施策や関連法規等含む、事業開始に有用な情報を提供
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/guide/index.html
1-9-(一財)新エネルギー財団（NEF）：新エネルギー「最近の話題・キーワード」解説コーナー
https://www.nef.or.jp/keyword/index.html
1-10-RWE Renewables Japan合同会社：RWEは世界屈指の再生可能エネルギー企業
https://jp.rwe.com/rwe-renewables-japan/
1-11-再エネ熱利用促進協議会：
再エネ熱の事業者団体である(一社)ソーラーシステム振興協会・NPO地中熱利用促進協会・(一社)日本木質バイオマスエネルギー協会の3団体で構成する協議会
1-12-(一財)環境イノベーション情報機構：再生可能エネルギー 公共施設導入事例
1-13-(一財)環境イノベーション情報機構：再生可能エネルギー 民間施設導入事例
https://eic.or.jp/eic/re-ene2/
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2-太陽光
2-1-(一社)太陽光発電協会（JPEA）
2-2-JPEA太陽光発電推進センター（JP-PC）：
令和3年度補正予算 及び 令和4年度予算「需要家主導による太陽光発電導入促進補助金」は、資源エネルギー庁から補助を受けた(一社)太陽光発電協会が実施しています
2-3-太陽光発電技術研究組合（略称：PVTEC）
https://www.pvtec.or.jp/index.html
2-4-(一社)日本太陽光発電検査技術協会
2-5-(一社)構造耐⼒評価機構：
損害保険ジャパン(株)が２０２２年１２月２６日から提供する「太陽光発電事業者向けの太陽光発電設備の構造設計評価、および設備の構造設計に問題がある場合の安全性を再構築する支援サービス」に、ＳＯＭＰＯリスクマネジメント(株)と共に協力します。
2-6-(一社)日本PVプランナー協会：PVプランナー・PVシステムインテグレーターの育成をおこない、太陽光発電の健全な市場発展に努める協会です。
2-7-(一社)太陽光パネルリユース・リサイクル協会
2-8-独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）：コンテンツ「太陽光発電」
1．太陽光発電開発戦略 2．プロジェクト紹介 3．日射に関するデータベース 4．地上設置型太陽光発電システムの設計ガイドライン 5．特殊な設置形態（傾斜地設置型・営農型・水上設置型）の太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン 6．建物設置型太陽光発電システムの設計・施工ガイドライン 7．太陽光発電設備の評価・回復手法の技術情報および利用ガイド 8．IEA PVPSレポート
https://www.nedo.go.jp/activities/ZZJP2_100060.html#guideline
2-9-(一社)ソーラーシステム振興協会：太陽熱
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3-風力
3-1-(一社)日本風力発電協会（JWPA）：
3-2-(一社)日本分散型風力発電協会（(一社)日本小形風力発電協会）
3-3-室蘭洋上風力関連事業推進協議会（MOPA）：
洋上風力を活用し、室蘭の産業活性化を望む地場企業を中心に、企業と室蘭市により、室蘭港を洋上風力発電所の拠点にすることを目指す協議会を立ち上げました。まずは、洋上風力の部材組み立て、積み出しに関し、国の拠点港選定を目指すものであります。
3-4-九州経済産業局：九州洋上風力関連産業ネットワーク
https://www.kyushu.meti.go.jp/seisaku/kankyo/offshorewind.html
3-5-浮体式洋上風力技術研究組合(FLOWRA)（Floating Offshore Wind Technology Research Association）
3-6-国土交通省：浮体式洋上風力建設システム技術研究組合（FLOWCON）の概要
（Floating Offshore Wind Construction System Technology Research Association） 設立認可日：令和７年１月20日（予定）
https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001856848.pdf
3-7-浮体式洋上風力発電の海上施工等に関する官民フォーラム（国土交通省）：「第３回フォーラム」を令和６年８月29日開催
https://www.mlit.go.jp/maritime/maritime_tk7_000062.html
3-8-(一社)海洋産業研究・振興協会
3-9-(一社)海洋産業研究・振興協会：
「洋上風力人材育成推進協議会（Education Council for Offshore Wind、略称：ECOWIND）」を立ち上げ（経済産業省令和6年6月）
3-10-(株)商船三井：商船三井グループのサステナブルアクション／BLUE ACTION MOL
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4-水力
4-1-全国小水力利用推進協議会
4-2-中小水力発電事業４団体勉強会：
再生可能エネルギーである水力発電のさらなる発展に向け、「公営電気事業経営者会議、大口自家発電施設者懇話会水力委員会、全国小水力利用推進協議会、水力発電事業懇話会」４つの団体は、2030年長期エネルギー需給見通し目標達成を目指し、連携していきます。
4-3-公営電気事業経営者会議：
https://www.koueidenki.org/index.html
4-4-大口自家発電施設者懇話会：
4-5-全国小水力利用推進協議会：
4-6-水力発電事業懇話会
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5-地熱・地中熱
5-1-日本地熱協会
https://www.chinetsukyokai.com/
5-2-特定非営利活動（NPO）地中熱利用促進協会
5-3-(一社)全国ボーリング技術協会
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6-バイオマス
6-1-(一社)日本木質バイオマスエネルギー協会
発電や熱利用等に取り組む事業者、燃料材供給業者、林業関係者、地方自治体等の関係者が集まり、木質バイオマスの適切なエネルギー利用推進に努めています。
6-2-(一社)バイオマス発電事業者協会
6-3-(一社)日本森林技術協会：
木質バイオマスの活用を推進するため、当ウェブサイトを開設し小規模な熱利用を中心とした木質バイオマスエネルギーに関する情報を発信していきます。
http://www.jafta.or.jp/contents/home/
6-4-(一社)農産資源認証協議会：オイルパーム（oil palm）のPKS（Palm Kernel Shell）の取引を実現する第三者認証制度
オイルパーム（oil palm）は、果肉や種子から採れる油脂を目的として、インドネシアおよびマレーシアを中心に大規模な栽培が行われている商業作物です。PKS（Palm Kernel Shell）は、パームからの搾油の過程で生まれる副産物の1つであり、パーム果実1トン当たり60～100キログラムが発生すると言われています。
PKSの持続可能性に関心を寄せる国内の発電事業者および商社は、持続可能なPKSの取引を実現する第三者認証制度の創設を企図し、この度「PKS第三者認証創設準備委員会」（5月を目処に農産資源認証協議会に改組）を設立いたしました。
6-5-(一社)日本クルベジ協会
農地でのGHG（温室効果ガス、Greenhouse Gas）の削減を行っております。
6-6-日本バイオ炭普及会（(一社)日本クルベジ協会内）
6-7-ISPO 事務局（インドネシア持続的パーム油 (ISPO) 認証制度について 2020年9月17日）
https://www.meti.go.jp/shingikai/enecho/shoene_shinene/shin_energy/biomass_sus_wg/pdf/007_02_00.pdf
6-8-マレーシアパームオイル認証評議会 （MSPO 認証スキーム 2021 年 8 月 17 日）
https://www.meti.go.jp/shingikai/enecho/shoene_shinene/shin_energy/biomass_sus_wg/pdf/017_03_01.pdf
6-9- ビューローベリタス：ISCC PLUS／EU／CORSIA認証（国際持続可能性カーボン認証）
https://www.bureauveritas.jp/certification/iscc
6-10-(一社)日本有機資源協会：
コンテンツ「関連リンク」の中でバイオマス関連の国内関連団体にリンクしています
https://www.jora.jp/aboutus/link/
6-11-バイオマス産業都市推進協議会：(一社)日本有機資源協会に設置されています。
https://www.jora.jp/activity/biomass_suishin/
6-12-全国バイオディーゼル燃料利用推進協議会：(一社)日本有機資源協会に設置されています。
https://www.jora.jp/activity/bdfk/
6-13-日本バイオマス製品推進協議会：(一社)日本有機資源協会に設置されています。
https://www.jora.jp/activity/jsbi/
6-14-NPO法人海辺つくり研究会
6-15-(一財)バイオインダストリー協会(JBA)
6-16-バイオエンジニアリング研究会（(一財)バイオインダストリー協会(JBA)内設置）
https://www.jba.or.jp/activity/study_group/bioengneering/
6-17-バイオコミュニティ関西（BiocK）
6-18-NPO法人近畿バイオインダストリー振興会議
6-19-ジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE:Japan Blue Economy association）
海洋の保全、再生、そして活用などブルーエコノミー事業の活性化を図ることを目的とした技術（方法論）の研究開発を行っています。ジャパンブルーエコノミー推進研究会BERGを設置し、運営しております。 「ブルーエコノミー」とは、海を守りながら利用することで経済や社会全体をサステナブルに発展させていこうとする海洋産業のことです。 アマモ場やアカモク場などの藻場によるブルーカーボン⽣態系のCO2吸収量を対象としたカーボン・オフセット制度の試⾏を国⼟交通省港湾局と連携して実施し、「Jブルークレジット」を発⾏しています。
6-20-(一社)さが藻類バイオマス協議会：
6-21- (一社)バイオコミュニティ関西（LBA）：
2024年6月、(一社)液体バイオマス発電事業者協会（JCSBG）を発展解消し、(一社)液体バイオマス協会（LBA）に名称変更・設立
6-22-環境省：ブルーカーボン
https://www.env.go.jp/earth/ondanka/blue-carbon-jp/top.html
6-23-国土技術政策総合研究所：
「中小規模処理場間の広域化に資するバイオマスボイラによる低コスト汚泥減量化技術」の導入ガイドライン（案）を策定・公開（令和7年３月）
https://www.nilim.go.jp/lab/bcg/kisya/html/kisya20250331_2.htm
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7-水素
7-1-経済産業省：水素保安ポータルサイト
https://www.meti.go.jp/policy/safety_security/industrial_safety/h2_safety/index.html
7-2-(公財)水素エネルギー製品研究試験センター
7-3-環境省：脱炭素化に向けた水素サプライチェーン・プラットフォーム
https://www.env.go.jp/seisaku/list/ondanka_saisei/lowcarbon-h2-sc/company/
7-4-内閣官房：水素基本戦略（令和5年6月6日改定）
7-5-地球環境戦略研究機関(IGES)：
「これからの事業存続のために知っておきたい再生可能エネルギー活用のためのキーワード (Ver.4)」（2024年3月）
https://www.iges.or.jp/jp/pub/re-keywords-v4/ja
7-6-近畿経済産業局：水素関連産業の普及促進
https://www.kansai.meti.go.jp/5-1shiene/smart_energy_initiative/initiative_hydrogen.html
7-7-水素バリューチェーン推進協議会(JH2A)
https://www.japanh2association.jp/
7-8-福岡県水素グリーン成長戦略会議
7-9-福岡県水素拠点化推進協議会
https://www.pref.fukuoka.lg.jp/press-release/suisokyoten-fs.html
7-10-(公財)水素エネルギー製品研究試験センター（HyTReC）
7-11-資源エネルギー庁：水素・アンモニア政策について
「脱炭素成長型経済構造への円滑な移行のための低炭素水素等の供給及び利用の促進に関する法律（水素社会推進法）」
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/advanced_systems/hydrogen_ammonia.html
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8-再生可能エネルギー・CCS・その他
8-1-(一財)環境・資源エネルギー協会（旧名称：(一財)再生可能エネルギー保全技術協会(M-REF)）：
再生可能エネルギー設備の保全技術の標準化や技術者の養成、関連する調査研究等に取り組むことを目的として設立されました。
8-2-(一社)再生可能エネルギー長期安定電源推進協会(REASP)
8-3-(一社)再生可能エネルギー地域活性協会：
「地方と再生可能エネルギーの共生」を活動のテーマとする団体として２０２１年６月に発足し、会員数２０社です。
8-4-(一社) 日本再生可能エネルギー協会：
農林水産省の補助事業である平成26年度農山漁村活性化再生可能エネルギー事業化サポート事業の一環として、再生可能エネルギー発電事業の実施に関する「総合相談窓口」を設置しています。
8-5-(一社)日本油料検定協会
8-6-宮城県：県内市町村の再生可能エネルギー導入に係る条例制定等状況について発電事業者の皆様へ
県内市町村における条例制定等の状況および必要な手続きの内容等について、事業実施前に必ずご確認願います。
https://www.pref.miyagi.jp/soshiki/saisei/r4-jiti.html
8-7-独立法人エネルギー・金属鉱物資源機構（JOGMEC）：
CCSとは、“Carbon dioxide Capture and Storage”の略で、CO2を「分離・回収（Capture）」し、「貯留（Storage）」する技術です。脱炭素化が困難な火力発電所や製油所、製鉄所、化学工場、ごみ処理施設などから排出されるCO2を分離・回収し、貯留層と呼ばれる地下の安定した地層に閉じ込めることで、大気中に放出されるCO2を大幅に削減しようというものです。カーボンニュートラルの達成に不可欠な技術として、世界中で研究開発、実証、および商業操業が進められています。カーボンニュートラルに不可欠な「CCS」仕組みや国内外の状況など基本を解説！
https://www.jogmec.go.jp/publish/plus_vol09.html?mid=hp220306
8-8-国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）：CCUS研究開発・実証関連事業
https://www.nedo.go.jp/activities/ZZJP_100141.html
8-9-Spaceship Earth：
CCSとは？CCUSとの違い、デメリット・問題点、二酸化炭素回収・貯留の仕組みを解説
https://spaceshipearth.jp/ccs/
8-10-経済産業省：アジアCCUSネットワークフォーラム
8-11- 環境省：二酸化炭素回収・有効利用・貯留（CCUS: Carbon dioxide Capture,Utilization and Storage）
コンテンツ「CCUS の早期社会実装会議」「CCUS・水素に関する国際シンポジウム」などが記載されています
https://www.env.go.jp/earth/ccs/index.html
8-12-新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）：
「世界初、低温・低圧の液化CO2大量輸送に向けた実証試験船「えくすくぅる」が完成／低コストでのCO2大量輸送を実現し、CCUSの社会実装を目指す」（2023年11月28日）
https://www.nedo.go.jp/news/press/AA5_101705.html
8-13-二酸化炭素地中貯留技術研究組合
https://www.co2choryu-kumiai.or.jp/
8-14-資源エネルギー庁：CCS政策について
「二酸化炭素の貯留事業に関する法律（CCS事業法）」
https://www.enecho.meti.go.jp/category/resources_and_fuel/carbondioxidecaptureandstorage/
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9-蓄電池
9-1-(一社)電池サプライチェーン協議会
電池材料、部品及びそれらの原料の工業及びサプライチェーン関連産業の健全な発展を図ることを目的としています。２０２１年４月１日設立
9-2-ＥＶパッカー及び電池交換ステーション普及協議会：
国内の一般廃棄物処理施設におけるEVパッカー及び電池交換ステーションの普及、EVパッカーとは「ごみ収集を行う電気自動車」のこと
9-3-(社)電気化学会：燃料電池研究会
https://fuelcell.electrochem.jp/
9-4-SOFC研究会：
固体酸化物燃料電池（ＳＯＦＣ）の研究・技術開発、実用化・普及、多用途展開をめざし、情報交換、異分野交流と勉強の場を提供するために活動
9-5-次世代型太陽電池の導入拡大及び産業競争力強化に向けた官民協議会（経済産業省）：
次世代型太陽電池の導入拡大及び産業競争力強化を図るため、有識者、太陽電池メーカー、関係業界団体、自治体などから構成する官民協議会を2024年5月下旬開催
https://www.meti.go.jp/oshirase/2024/05/20240521002/pdf/pdf.html
9-6-EV電池スマートユース協議会：日本総研2024年10月設立
EV電池のサーキュラーエコノミー実現を目指し産官学が連携
https://www.jri.co.jp/page.jsp?id=108538
再生可能エネルギー、地域、水力、バイオ、水素、燃料アンモニア、メタネーション等の関係団体は下記ページを参照のこと。